人材とは募集するものではなく、引き抜くものである

人材の募集など止めて、代わりによそから引き抜きましょう。逼迫した労働市場においては、躊躇っている余裕などありません。攻撃に回るなら、今こそがその時です。

人材斡旋企業は人材を探すことが仕事、と言っていますが、だからどうだというのでしょうか。人材を探すことなど難しくはありませんし、その殆どは、LinkedInを使って誰かを見つけるのと対して代わりない程度のことです。

これらの企業は、その代わりに自分たちがいかに人材引き抜きに長けているかを前面に出して宣伝するべきです。それこそが価値のあるところなのですから。

実際、こういった企業は人材を探す企業である事は止め、人材引き抜き企業となるべきだと思います。

しかしながら、どちらにせよ優秀な人材を確保するのにいわゆる人材斡旋企業に頼ってしまうのも良くありません。ここ日本の著名なIT企業のCEOに聞いた話ですが、彼の会社の経営に携わる優秀な人材を見つけるのは本当に大変だったそうです。彼は東京にあるいくつものエグゼクティブ専門人材サーチ会社に依頼をしたのですが、結果そのうちのひとつがようやく条件に合った人材を見つけ、必要なステップを踏んでから雇用に至ったという事です。彼はこの人材サーチの会社にかなりの費用を払ったのですが、蓋を開けてみると、実は最初から人材紹介会社の手助けなど必要なくても良かったということがわかりました。

この社員の勤務初日に、CEOは他のマネージャーたちが異常なほど馴々しく彼に挨拶し、歓迎や入社のお祝いの言葉をかけているのに気づきました。実はCEOのチームの幹部たちは、彼が同じ業界にある前の会社で働いている時から知り合いだったというのです。驚いたCEOはすぐさま自分の下のシニアスタッフに、自分の会社で働くのにふさわしいと思われる知り合いを少なくとも３人は挙げるよう、指示しました。

このCEOがやった以上に効果的なやり方が、エグゼクティブ人材サーチ会社にできると思われますか。

紳士協定に則って引き抜きなどしない、などというのはナンセンスです。引き抜きをしない、というのは談合的、反競争的なやり方に過ぎません。米国では、少し前に、アップル、グーグル、アドビとインテルがお互いの社員の引き抜きは行わないという協定をしていたとして、多額の集団訴訟に負けてしまったという例さえあるくらいです。

引き抜きをしないという談合を行うことは、道義に反する事です。しかし、引き抜きそのものは、道義にも道徳にも反していませんし、恥ずべきことでもないのです。